機関紙

【第683号】 平成23年2月1日発行(2011年)

2011年02月 公開
2月号の目次
編集帖
第5回男女の生活と意識に関する調査 速報をメディアに公表
・平成22年度ブロック別母子保健事業研修会 続報(2)
・子宮頸がん予防啓発のための地域での取り組み

女性のQOL向上に果たす産婦人科医の役割

・シリーズ「小児歯科」<2>乳児の歯・口の成長と口腔ケア

・「衛生行政報告例」修正値公表

避妊教育ネットワークトークリレー<11>女性クリニックWe! TOYAMA(富山市)種部 恭子

 

 編集帖

 

▼医学の進歩によりいろいろな専門分野の機関で研究や指導者の養成が行われるようになったが、思春期保健を対象とした分野はまだ立ち後れていると言わざるを得ない。

▼本会では思春期保健の指導者養成の一環として平成15年から思春期保健相談士の認定を行っている。先月、第57回思春期保健セミナーコースⅢが成田市で開催され、今年度で認定者は7948人になった。この認定者の内訳をみると看護職(保健師、助産師、看護師)の合計は72・8%、学校関係者(養護教諭、看護教員、教諭)の合計は16・5%である。医師は1・4%で、他に少年補導員や保護司などいろいろな職種の人が認定を受けている。

▼認定者の所属先は、地方公共団体、小中高校、大学が多い。また福祉、児童相談、警察、司法関係等に所属する認定者もおり、思春期の子どもたちに関わる分野は意外に多いことがわかる。

▼相談士が地域で活動するにあたって知識や技術が必要なのは言うまでもないが、このように思春期の子どもたちに関わる施設が多いことを勘案すると、施設や指導者同士が十分なコミュニケーションを持つことが大切になる。相談士は地域の研究会等に所属するなどして地域の情報をしっかり把握していただきたい。

▼本会では、思春期保健相談士が情報収集に活用するツールとして「思春期・COM(思春期ドットコム)」という、SNSサイトを提供している。このサイトには、相談士同士の情報交換コンテンツがたくさんある。たとえば、日記での情報発信やマイフレンドとのメール交換、またこのサイトに研究会のコミュニティを作れば会員募集ができるなど、仲間同士の情報共有に役立つ。相談士の交流ツールとして、是非「思春期.COM」を活用していただきたい。 (T・S)


 

 

 第5回男女の生活と意識に関する調査 速報をメディアに公表

 

 本会家族計画研究センター(北村邦夫所長)は1月12日、東京・市ケ谷の保健会館新館にてメディアセミナーを開催し、「第5回男女の生活と意識に関する調査」(平成22年度厚生労働科学研究費補助金〔成育疾患克服等次世代育成基盤研究事業〕/分担研究者=北村邦夫本会家族計画研究センター所長)の結果の速報を発表した。

 メディアセミナーには報道関係者ら約30人が出席し、まず北村所長が主な調査結果を報告した。
 今回初めて調査された「虐待の経験」については、「18歳くらいの頃までに、両親や同居していた方から虐待を受けたことはあるか」の質問に女性7・1%、男性2・2%が「ある」と答えた。今回の調査では、虐待経験の有無と家庭環境、自傷行為、人工妊娠中絶の経験等との関係をクロス集計して分析した。
 

   
 質疑応答も活発に  
 
表1 セックス’性交渉)をすることに、「関心が無い+嫌悪している」割合の推移(%)  

 また人工妊娠中絶の経験のある者の割合は女性で15・5%であり、その内35・6%は複数回経験(反復中絶)しているが、今回は反復中絶経験者の背景も初めて分析した。反復中絶経験の有無と家庭環境、自傷行為、経口避妊薬(OC)の認知度、性に対する意識、教育程度、喫煙や飲酒の習慣等との関係もクロス集計により示された。
 報道関係者からは、特に「セックスレス」と「性交渉への関心の低下」に質問が集中した。婚姻関係にあるカップルでのセックスレスの割合は、2002年の調査時から毎回増加し、今回は40・8%。北村所長は少子化への影響を指摘した。
 また昨年、若年男性の「草食化」がメディアで話題になったが、「セックス(性交渉)をすることに関心がない」または「嫌悪している」者の割合は、前回調査と比べて、男女ともにほとんどの年代で増加し、「草食化」が裏付けられた(表1)。
 本調査は望まない妊娠を防止するため、わが国における新たな取り組みの方向性を探る目的で、2002年から2年ごとに実施し、今回が5回目。1952年~2000年に25回にわたり行われた毎日新聞社人口問題調査会の「全国家族計画世論調査」を引き継いで実施している。
 調査期間は昨年9月11日~28日、全国の16~49歳の男女3000人(有効回答数1540人)を対象に実施。調査項目は①日常生活や考え方②性の意識や知識③対象者自身の性行動④初めてのセックス(性交渉)⑤現在の避妊の状況⑥予期しない妊娠の防止⑦子宮頸がん予防ワクチン⑧人工妊娠中絶―の8項目。
 本調査の概要については、本紙685号(4月1日発行)に掲載予定。

 

 

 女性のQOL向上に果たす産婦人科医

 

 女性のQOL向上に果たす産婦人科医の役割

 今後の女性医療のあり方について考える「Women's Health Forum」が昨年11月14日、東京の六本木アカデミーヒルズ49で開催された。全国から200人の産婦人科医が参加し、生涯を通じた女性の健康づくりにおける産婦人科医の役割や経口避妊薬(OC)、HPVワクチン等について討議された。講演2題の概要を紹介する。 (敬称略・文責編集部)

「一生涯を通じた女性の健康を実現するために」

ジュノ ウィミンズ・ウェルネス銀座産院 院長 対馬ルリ子

   
   

その人らしい「健康」とは
 世界保健機構(WHO)の健康の概念は、単に病気がないことだけを指すのではない。私はこれを毎日の生活やその人の周りの人間関係も含めた健康と考えている。健康の姿は一様ではなく、長い人生でダイナミックに揺れ動いていくので、その時々でその人らしい健康の姿があると考える。
 健康にはさまざまな側面があり、それを日々積み重ねていかなければ、その人らしい健やかな姿は実現できない。バランスの良い食事や運動習慣、自分らしい体の保持、良好な人間関係やアイデンティティーの確立、メンタルケア、ストレスケア、禁煙、睡眠や休養。また婦人科検診、子宮がん検診や乳がん検診を定期的に受けることも必要だ。
 女性は男性とは異なった健康リスクを持っているので、きちんとヘルスチェックをしながら、これからの生活、将来の人生を考えていけたらよいと思う。
 

   
 全国各地から産婦人科医が参加  

ライフスタイルの変化
 私どものクリニックの来院者に聞くと、来院目的は検診希望が一番多いが、その次に肩や首の凝り、腰痛、その後に月経不順、月経痛、月経前症状などが続く。
 年代別の来院者の訴えをみると、若い年代ではやはり月経痛、月経不順、無月経、にきび、月経前症状、いらいら、うつ、情緒不安定と続く。20代になると、がん検診、おりものやかゆみ、性感染症、30代からは妊娠に対する不安感、40代になると更年期。年齢が上がると、排尿痛、頻尿などの訴えも出てくる。それぞれの年代にいらいらやうつ、不安定なメンタル面も重なる。
 現代女性は昔に比べて妊娠、出産の回数も減り、月経回数が増えている。寿命が伸びたので更年期以降の健康トラブルも見逃せない大きな問題になっている。
 女性外来というと、何となく更年期外来、それから中高年の健康管理と考える人もいるかもしれないが、実は本当に大事なのは思春期からだ。自分が自分らしくどのように健康を実現していくのか。そのビジョンやライフプランを手伝えるような診療をしたい。

各年代に必要な健康習慣
 現在、女性のがんは乳がんが大変増えているが、若い年代には子宮頸がんが増えている。高校生で約4割の女性が性交を経験するが、それによってHPV感染のリスクがある状態になっても、それに気がつかない、知識を持たない状態で過ごしている。
 従来とはライフスタイルが変わった現代女性に増えているいろいろな疾患リスクがあるが、それを予防できる時代になっている。予防の考え方は、将来の自分に対して何も症状がないうちに何らかの手を打つことだ。そのためにはまず知識を持ち、予防のための行動を起こさなければならない。
 今、子宮頸がんはまずワクチンを打ち、性交が始まった後も定期的な検診を受けることで、100%予防できると言われる。しかし、それを実際に生活習慣の中に溶け込ませるのがどれだけ大事なことか、まだ多くの女性に知られていない。
 現在、女性に必要な健康習慣は、まず10代でHPVワクチンを受けること、そして性の健康に関する教育を受けること、これが第一に必要だ。
 20歳前後になったら、定期的な子宮頸がん検診を始め、それを生活習慣の中に溶け込ませていく。できれば、婦人科の超音波検査を一緒にやると、筋腫、内膜症などの早期発見につながり、またリスクがある場合には、性感染症のチェックなども一緒に受けるとよい。
 30代からは乳がん検診が必要で、40代になると更年期対策、そして、女性ホルモンが低下してくると生活習慣病が増えてくるので、このころから健康管理を上手にやらなければならない。
 働く年代であり、妊娠・出産年齢である20代~40代の多くの女性は、月経トラブルや子宮関連の病気で苦しんでいる。しかし、その人たちはなかなか婦人科にアクセスできていない。妊娠をしたら、婦人科に受診しようと思っていても、検診はまだまだ自分のことではないと思っている。
 また、月経痛は我慢するのが普通だと言われている。薬を飲むのは良くないという根拠のない思い込みもある。ストレスを軽減し、自信を持って就労を継続していくためには、このような健康問題についてきちんと応援してくれる「かかりつけ医」、そして自分の生活が快適になるツールが大事だと思う。
 私は検診・OC・ワクチンにお金を払える女性は、「未来の自分に投資ができるかっこいい女性」だと思う。現代女性は皆、将来の自分に投資ができる、それだけの自信を持って自分に期待をしてほしいと思う。

OCの活用を勧めよう
 特に私たち産婦人科医は、上手に女性ホルモンの薬を利用しようと、もっともっと力を入れて言っていいと思う。経口避妊薬(OC)、ホルモン補充療法を上手に使えると、いろいろな病気が予防できるだけではなく、QOL、すなわち毎日の生活が本当に快適になって自分に自信を持っていられるということを、ぜひ強いメッセージとともに伝えたい。
 自分への価値観が低いとOCは飲めない。我慢やあきらめが美徳の風潮ではOCは必要ない。自分がもっと快適になっていいのだ、嫌なことは嫌だと言っていいのだという意識がなければ、なかなか女性はOCを飲めないと思う。
 現在私どものクリニックでは、OCを月経痛、月経前症候群に使っている人が多いが、ほかに月経不順、にきびや多毛症、更年期様の症状、体調やメンタルの安定など、さまざまな目的に使われている。純粋に避妊目的だけという人は11%とかなり低い割合だ。これは、とにかくどういう訴えがあって来院した人にも、例えばがん検診だけの人や肩凝りの訴えの人にも、OCの話をするようにしているからだ。
 OCを飲むと、それぞれの年代でさまざまな利点がある。例えば40代では、月経の周期が安定して仕事の予定が立てやすくなる、スケジュールの管理がとても楽になるだけではなく、メンタルや体調が安定して、自分自身に対する信頼度が増す。仕事がもっとできるという自信が出てくる。
 また、40代は更年期様の症状が出てきて何となく不安になる年代でもあるが、快適に元気になって月経が安定し、肌がきれいになったり気持ちも明るくなったりする。またこの年代は、もし間違って妊娠すると非常に悩むことになるので、避妊は大切だ。

これからの女性医療とは
 女性が自分に対する信頼を失わず、これからの自分を信じていけるということは、本人にとってだけではなく、その家族、職場、地域にとって大変大事なことだ。
 今まで女性の健康に関する情報はばらばらで、医療は病気になってから、妊娠してからアクセスするものだった。しかし、これからは女性の健康に対する知識、教育と毎年の検診、健康相談は、今までの医療と統合し、連携し合って、トータルに女性を守っていく総合的なシステムになってほしいと思う。
 その中で、私がやっている分野は産婦人科分野であり、避妊や性感染症予防、婦人科疾患、妊娠出産というところだが、それ以外にソーシャルヘルス、性差のある内科的疾患、骨盤底の問題、ブレスト(乳房)、心など、さまざまな女性の健康にかかわる分野がある。
 これらはそれぞれがオーバーラップし、かかわり合って1人の女性に幾つかの問題として起こっている。それを連携しつつ、自分が本当に力を発揮するところをよく押さえながら、女性の健康を守っていきたい。そうした私たち産婦人科医の仕事はこれから本当に重要になると思う。どうぞ将来の、生き生きとした女性を育てていただきたい。
 

「OCからOGへ~日本の女性のQOLを高めるために~」

(社)日本家族計画協会クリニック所長 北村 邦夫

   
   

産婦人科医の役割
 OC(経口避妊薬)からOG(オフィス・ガイネコロジー)へ。これはOC処方をきっかけに、婦人科医療全般にかかわろう、生涯を通じた女性の健康を支援しようということだ。
 今、日本産科婦人科学会などで、このオフイス・ガイネコロジーを産婦人科医が担う必要があると強調している。
 日本で女性が占める人口は6448万人、生殖可能年齢の15~49歳だけでも2653万人、思春期女性が822万人。これらの女性の陰にはパートナーがいる。すなわち私たち産婦人科医は、日本の1億2700万人、いや、世界のすべての人たちにかかわれる、興味深い医療を担っている。

OCに副効用期待
 われわれ産婦人科医が取り組むべき女性のライフステージにおける健康課題に、OCが重要な役割を果たすことは言うまでもない。
 2006年1月の「低用量経口避妊薬の使用に関するガイドライン」の改定にかかわった。改定後のガイドラインには「医学的禁忌がない限り、生殖可能年齢のいかなる時期でもOCを使用してもよい」と明記されている。
 またOCは、本来避妊の適用により承認された薬剤だが、このガイドラインの中ではOCの副効用として、月経困難症、過多月経、子宮内膜症、貧血、良性乳房疾患、骨盤内感染症、良性卵巣のう腫、体がん、卵巣がん、大腸がん、骨粗鬆症、にきびに関して、減少させる、あるいは改善するという効果があることが明記されている。

満足度の高いOC
 わが国女性もOC服用の意義を認識し始めている。2003、2005、2007、2009年度の服用者を対象とした意識調査を分析すると、OCを服用した人の満足度は極めて高い。96・7%の女性がOCの服用によって「満足している」か「まあ満足している」と答えている。
 服用前には副作用に対する不安、本当に毎日飲めるのかという思い、血栓症に対する危惧などがあった人たちが、服用をきっかけに満足度を高め、さらにほかの人にもOCの魅力を伝えたいとまで言う。
 OC服用のきっかけも、以前は「確実な避妊をしたかった」「女性主導で避妊をしたかった」「避妊法が簡単だから」が主流だったが、現在は「月経周期を安定させたかったから」「月経痛を軽減したかったから」「にきび・肌荒れを治したかったから」などといった副効用への期待に大きく変わろうとしている。
 その結果、OCは明らかな普及を示している。2008年のデータでは、既に使っている人は82万3千人。「現在使っていないが、ぜひ使いたい」人を加えると345万5千人。「将来は使いたいが、今は使えない」人までを加えると527万5千人と推計される。希望する人たちが安心してOCを服用できるように、環境、体制、指導を考えていくのが私たちの大きな役割だ。

思春期でのOC服用
 思春期でかかわりを持った女性が「妊娠した」と言ってクリニックへやってくる。私どもは分娩施設を持たないため他院へ紹介することになるが、思春期でのOCの服用をきっかけに、こうして婦人科受診に対する抵抗がなくなっていく。OCからOGへ、あるいはOCをきっかけに女性医療への展開を促すという意味で、これは大変意義深いことだ。
 もちろん、思春期女性には非常に繊細な面がある。すぐに内診をすると、それがきっかけで婦人科への偏見や誤解を生むことになりかねない。思春期女性への配慮は当然必要であり、かかわり方などについても、ある程度勉強が必要だと実感している。

HPVワクチン
 さらにこれからの可能性を秘めたHPVワクチンとのかかわり。これが恐らく女性医療、あるいはオフィス・ガイネコロジーを大きく変えていくだろう。
 私どもは幸いにもワクチンの開発にもかかわり、本会クリニックでも昨年の12月22日以降、既に70人近くがワクチンを接種した。ワクチンを接種する6か月の間に、婦人科受診への抵抗がなくなっていくようだ。日本産科婦人科学会などの推奨によれば、接種年齢は11~14歳、キャッチアップは15~45歳となっている。
 だがワクチン接種可能施設数をみると、産婦人科3514、内科7918、小児科2401となっている。日本女性のQOL向上のためには何科で接種しても構わないと思うが、ワクチンを接種しても、その後定期的な検診が必要だ。その認識が他科の医師にも普及しているかは不安を感じる。

緊急避妊ピル
 わが国でもようやく、世界で広く使われているレボノルゲストレル単剤の緊急避妊ピルが承認される(※注=平成22年12月24日、厚生労働省薬事分科会で承認)。
 私も「緊急避妊法の適正使用に関する指針」の作成にかかわったが、これも日本産科婦人科学会から間もなく公表されるだろう。今後は緊急避妊を必要とした事例があった場合緊急避妊で終わらせず、必ずOCなどのより確実な避妊法へスイッチすべく推奨していく。
 OC、それからOGへの挑戦が、日本の産婦人科医療にさらなる夢と希望をもたらすだろう。
 

【開会挨拶より】 
  慶應義塾大学医学部産婦人科学教授 吉村 泰典
   産婦人科学は、次世代に向けた未来指向型の医療であり、同時に女性の生涯にわたってその健康に奉仕する総合支援型医療としての側面を持つ。疾病も「治療から予防へ」のパラダイムシフトが起こっており、女性の健康力の推進、健康寿命の延長は、女性医学に携わる産婦人科医の大切な使命となる。これを予防医学の一環としてとらえ、発展させねばならない。
 こういった観点から、日本産科婦人科学会では、女性のヘルスケア委員会を設けた。「婦人科外来編」のガイドラインを出す予定だ。女性のヘルスケアをトータルで診ていく科に変身すべく努力をしている。

 

【閉会挨拶より】 
  東京大学医学部産科婦人科学教室教授 武谷 雄二
   女性が病気を免れ、あらゆる面で健やかな生活を送るにはどうしたらよいかを基本テーマに講演や討議がなされたが、大変充実したフォーラムになった。
 われわれはかねてから、オフィス・ガイネコロジーというものの重要性を主張してきたが、OCやHPVワクチンが登場したことにより、その基盤が固まり、非常に強化されたのではないかと思う。
 医療の進歩で非常に専門分化は進んだが、それと相まって地道なプライマリーケアが整備されないと、完全な医療にはならない。演者のメッセージは、大変意義深いものがあった。

 
パネルディスカッションでも熱心に討議  

 

 

 

Women's Health Forum プログラム
 開会の辞
   吉村 泰典 慶應義塾大学医学部産婦人科学教授

 

 講演1「一生涯を通じた女性の健康を実現するために」
 座長 武谷 雄二 東京大学医学部産科婦人科学教室教授
 演者 対馬ルリ子 ジュノ ウィミンズ・ウェルネス銀座産院院長

 講演2「OCからOGへ~日本の女性のQOLを高めるために~」
 座長 吉村 泰典 慶應義塾大学医学部産婦人科学教授
 演者 北村 邦夫 日本家族計画協会クリニック所長

 パネルディスカッション
 司会 北村 邦夫 日本家族計画協会クリニック所長
 パネリスト
   蓮尾  豊 弘前女性クリニック院長
   家坂 清子 いえさか産婦人科医院副院長
   対馬ルリ子 ジュノ ウィミンズ・ウェルネス銀座産院院長
   川名  敬 東京大学医学部産科婦人科学教室助教

 閉会の辞
   武谷 雄二 東京大学医学部産科婦人科学教室教授

 (敬称略)

 

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