コロナ禍の子どもたち
向社会性が改善するも、抑うつ傾向に注意が必要
国立成育医療研究センター

4月25日、国立成育医療研究センター研究所 社会医学研究部の研究チーム（代表者：森崎菜穂氏）が「新型コロナウイルス感染症流行による親子の生活と健康への影響に関する 実態調査」の2020～2022年の報告書をまとめました。

2022年では前年と比べ、小学5年生～中学3年生において協調性や共感性など指標が改善。
一方で、メンタルヘルスの諸問題については、小学5年生・中学1年生で改善が見られるも、全体としては改善が見られませんでした。
こころの状態については、保護者では改善が見られましたが、子どもの抑うつ傾向には改善が見られず、今後注意が必要であると呼びかけています。

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▶【コロナ禍における親子の生活と健康の実態調査】2021年と比べて小中学生の向社会性は改善傾向 しかし、こどもの抑うつ傾向は改善が見られず注意が必要（国立成育医療研究センター）