機関紙

【第720号】 平成26年3月1日発行(2014年)

2014年03月 公開

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1面 ・第2回ジェクス・ジャパン・セックスサーベイ
  ・編集帖

2面・3面 ・思春期保健相談士、112人誕生

4・5面 ・原発事故後の福島で暮らす 母と子の心のストレス  福島大学共生システム理工学類 教授筒井 雄二

6面 ・職域保健の現場から ㉑ デパート健康保険組合 冨山 紀代美

7面 ・海外情報クリップ  HPVワクチンの最近の話題/性機能と肥満

8面 ・避妊教育ネットワークリレートーク<48> レディースクリニック山田産婦人科(佐賀県鳥栖市) 山田 孝之

 

 

 第2回ジェクス・ジャパン・サーベイ  本会、都道府県別に性行動を分析

 第2回ジェクス・ジャパン・セックスサーベイは、昨年に引き続き、本会家族計画研究センターがジェクス㈱からの依頼を受けて実施したもので、日本人のセックスに鋭く迫るために、前回同様インターネットを通じた調査を行った。(本会家族計画研究センター所長 北村 邦夫)


 調査は、昨年12月13日㈮~12月15日㈰の3日間、調査機関である㈱クロス・マーケティングがアンケート依頼メールを全国の満20~60歳の男女10万人余に配信し、サイト上で回答してもらった。今回の調査の目的の一つが都道府県別データ比較を試みることにあったので、それぞれ107サンプル、合計5029人からの回答を得た段階で調査を完了した。集計はウエイトバック法という手法を用い、各都道府県から回収されたサンプルを実際の都道府県の人口構成比に合わせて集計し直した。ちなみに、人口が最も多い東京都は538人(全体の10・7%)、人口規模が最少の鳥取県は22人(全体の0・4%)という重み付けがなされた。 1月20日にはメディアセミナーを開催し、その後インターネット、新聞、ラジオなど各種メディアを通じて調査結果が国内外で報道されている。


▽性交経験、女性が男性を上回る
 異性とのセックス経験がある男性は89・6%、女性92・1%。これを年齢階級別に見ると、20代21・1ポイント、30代3・0ポイント、40代0・6ポイント、女性が男性を上回っていた。まさに、若い世代での草食化男子、肉食化女子の存在を彷彿とさせる。


▽セックスの目的、男女とも「愛情表現」
 セックスの目的は「愛情を表現するため」が71・5%でトップ。「性的な快楽のため」(57・4%)、「ふれあい(コミュニケーション)」(56・1%)と続く。男性では「性的な快楽のため」が「愛情」を上回り、女性との違いが顕著である。


▽セックスレスの原因「面倒くさい」
 初婚と再婚を加えた婚姻関係にある者のセックスレス(1か月以上セックスが行われていない)割合は、男性では年齢とともに高くなり、20代19・5%、30代25・1%、40代24・7%、50代33・3%、60代36・6%。女性については年齢による違いはなく、全年齢で3割を超えている。婚姻関係にある男女別に「セックスに対して積極的になれない理由」を聞くと、既婚男性では「面倒くさい」「仕事で疲れている」「相手がいない」「勃起障害(ED)に対する不安がある」の順、女性の場合も「面倒くさい」がトップ。「出産後何となく」「仕事で疲れている」が続く。都道府県別割合は図表の通り。


▽7割以上が性交痛を経験
 セックス(性交渉)の際に、「ぬれるか」と「痛みを感じるか」のクロス集計を試みると、両者には有意な関係がある。「いつも痛い」「だいたい痛い」について見れば、「だいたいぬれる」「いつもぬれる」と回答した女性では10%弱である。その一方、「全くぬれない」「あまりぬれない」では40・1%、48・1%と高率である。


▽潤滑ゼリー使用「パートナー」がきっかけ
 リューブゼリーに代表される潤滑ゼリーを使用する割合は、世代別には50代が72・1%と最多で、30代61・7%、40代51・5%。使用のきっかけは60代が「パートナーから」38・9%、「雑誌などの広告」が35・8%の順。20代と40代は「ネットでの口コミ」が他の年代に比べて高い結果となっている。

 

 編集帖

▼本会は1954年の創立以来、家族計画を含むリプロダクティブ・ヘルスの啓発を行い、今年4月で60周年を迎える。指導者の養成事業は国の家族計画普及事業と歩調を合わせ実施してきたが、創立当時から現在まで継続している研修会もいくつかある。


▼現在厚生労働省などと共催する健やか親子21全国大会(母子保健家族計画全国大会)は、1956年、家族計画普及全国大会として、第1回大会を東京の第一生命ホールで開催した。当時、都道府県の家族計画普及事業は暗中模索の状態だったが、この大会は自治体や指導者としての資質の向上を欲していた助産師らに歓迎され、盛況となった。当初は日本家族計画連盟(以下、連盟)の主催だったが、連盟解散後は本会が継承し、来年度は11月に愛媛県で開催予定である。


▼またこうした背景から1957年、厚労省は家族計画の事業説明や情報交換を目的とした担当者会議と研修会を全国5ブロックで開催。1日目に会議、2日目に研修会という日程で行った。この研修会を本会では現在もブロック別母子保健研修会として主催し、厚労省が後援している。


▼1952年、優生保護法の改正により受胎調節実地指導員制度が発足し、各県の責任で認定講習会を開催することになった。しかし当初は講習会の内容にばらつきが多く、各県からの要望もあり、連盟が認定講習会を開始した。現在も本会が継承して開催している。


▼本会は長年にわたり培ったノウハウにより、母子保健にとどまらず成人保健などの研修会を全国で開催。すでに114回開催のSRHセミナー、少人数制が好評なショートセミナーなど催事方法も工夫し、受講者から好評である。本会の研修会をスキルアップに活用いただきたい。(TS)
 

災害のストレス、親子に相互影響

原発事故後の福島で暮らす母と子の心のストレス

 

福島大学共生システム理工学類 教授

同 子どもの心のストレスアセスメントチーム 代表筒井 雄二

 

東日本大震災、東京電力福島第一原子力発電所の事故の発生から間もなく3年となります。昨年10月25日、福島県・本会の主催により福島市で開催された東北・北海道地区母子保健事業研修会で講演をいただいた福島大学教授の筒井雄二氏に、災害により福島の親子にもたらされるストレスの研究について寄稿いただきました。(編集部)

 

原子力災害が人々の心に何をもたらすか

2011年3月11日に発生した東日本大震災で福島県は巨大地震・巨大津波という二つの大きな自然災害にさらされた。さらに、津波により原子力発電所の冷却機能が失われ、未曾有の原子力災害へと発展した。これほどの災害が、同時に一つの地域で発生する状況を、かつて人類が経験したことがあっただろうか。私たちは、震災と原発事故により福島県の人々の心がいかに深く傷つき苦悩しているのかということを、改めて心に刻んでおく必要があるだろう。
東日本大震災から間もなく、「心のケア」という言葉が人々の関心を集めるようになった。わが国では1995年に発生した阪神淡路大震災をきっかけとして、災害現場における被災者の「心のケア」が重視されるようになった。そのときの教訓に基づき、自治体をはじめ、多くの大学や学会が災害後の「心のケアマニュアル」を作成した。巨大地震や大津波の経験はPTSD (Post-Traumatic Stress Disorder)という心の問題を引き起こすことはよく知られている。阪神淡路大震災のときにはたくさんの人々が震災後、PTSDの問題に苦しんだ。それゆえ、今、被災地で使われている「心のケアマニュアル」の中心にPTSD対策が位置付けられている。
しかし、原子力災害が人々の心にいったいどんな問題を引き起こすのか、原子力災害を経験した人々の心をどのようにケアしたらよいのかについては、「心のケアマニュアル」には何も記載されていない。原子力発電を推進してきた政府、電力会社、科学者らが大規模な原子力災害の発生を想定してこなかったのと同様、心理学者もまた原発事故が起こることを想定せず、原発事故によって人々の心に何かが起こるとは、まったく予想してこなかったのだ。
今、原子力災害下の福島の人々が経験している心の問題は、PTSDの問題とはまったく異なる。PTSDが津波被害や地震による建物の倒壊など、人々の記憶に強力に焼き付くようなネガティブな出来事をきっかけに発症するのに対して、原子力災害下における心の問題は超長期的に不安やストレスにさらされ続けることにより引き起こされる。放射能汚染により健康にどんな影響が現れるのか分からないという不安、それがいつ起こるのかが分からないという不安に、何年も、何十年もさらされ続ける。不安やストレスにそのように超長期的にさらされ続けることにより、人々は心に不調を来す。
1986年に発生したソビエト(現在はウクライナ)のチェルノブイリ原子力発電所の事故がウクライナの人々にどのような心の問題を引き起こしたのか。この問題に取り組んでいるウクライナの研究者によれば、事故から28年近くが経過した現在でも人々は心の問題に苦悩しているという。最も解決に時間がかかる問題が、心の問題なのだという。「原発事故に始まりはあるが、終わりがない」、ウクライナの研究者は原発事故の恐ろしさをそう表現した。

 

ストレスを測定する

私たちは福島の人々の心にいったいどんな問題が起こっているのかを調べるところから研究をスタートさせた。不安やストレスの大きさを心理尺度と呼ばれる「心の物差し」を使って測定し、不安やストレスの大きさを数値で示すことにした。「イライラして怒ることがありますか」「食欲のない日が続きますか」「眠れないことがありますか」など、ストレスと関係がある質問をして、「よくある」「ときどきある」「あまりない」「まったくない」の4段階で回答してもらった。「よくある」なら3点、「ときどきある」なら2点、というように点数化することで、ストレスの大きさを点数で表した。これらのストレス得点を使って、地域によるストレスの大きさを比較したり、子どもの年齢によるストレスの大きさを比較する。さらに福島県と福島県以外の県のストレス得点を比較すれば、福島県民の現在のストレスの状況が明らかになる。

 

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何よりも心配な保護者たちのストレス


いま、福島で最も強いストレスを経験しているのは、子どもを持つ親たちではないだろうか。福島の保護者たちは口々に言う。「自分のことは構わない。しかし、子どものことが心配」。小さな子どもを持つ保護者のストレスは、とりわけ大きい。
図1には原発事故の起こった2011年〜2013年の福島の保護者の心理的ストレスの変化を示した。数値が高いほどストレスが大きいことを示している。これを見ると、福島の保護者のストレスが原発事故からの時間経過に伴い徐々に低下してきていることが分かる。次に図2を見てほしい。図2には福島、秋田、福井、兵庫の2013年1月時点での保護者のストレスを示している。福島の保護者のストレスが、他県の保護者のストレスに比べて著しく高いことが分かる。つまり、これら二つの図から言えることは、原発事故からの時間経過によって福島の保護者のストレスが低下してきたことは確かだが、他県に比べるといまだに高い状態が続いているということだ。
さらに、福島県の保護者の心理的ストレスの大きさには地域差がある。ストレスの高い地域と低い地域に分けられる(注=低い地域であっても、他県に比べればストレスは高い値を示している)。この差は、地域による空間放射線量の高さの違いと密接に関係する。例えば、福島県中通りの北部(県北と呼ばれる地域)や、同じく中通りの中部(県中と呼ばれる地域)は、福島県内では比較的空間放射線量の高い地域である。そして、これらの地域に住む人々のストレスが、他の地域よりも際立って高い。このことは、人々の心のストレスが放射能汚染によって引き起こされているということ、放射能汚染が身体の健康だけではなく、心の健康にも影響を与えていることを証明している。

 

 


子どもたちが感じる心のストレス

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放射能汚染を原因とする心のストレスの影響は小学生や幼稚園児にも及んでいる。福島県の子どもたちと他県の子どもたちの心理的ストレスの高さを比較した私たちの調査(図3)は、福島県の子どもたちのストレスが他県の子どもたちに比べて著しく高いことを示している。特に低年齢の子どもほどストレスが大きいというのが特徴だ。
乳幼児のストレスはどうだろうか? 私たちは福島県児童家庭課と協力し、福島県内の1歳6か月児と3歳児を対象にストレス調査を行った。原発事故の起こった2011年に私たちが実施した調査結果では、ストレスの影響が3歳児にも及んでいることが判明した。空間放射線量の高い地域に住む3歳児ほどストレスが高いという結果であった。放射能汚染に由来する心理的影響が3歳児にも及んでいることが明らかだ。

 

震災後に生まれた子どもたちへの影響

放射能汚染を原因とする心のストレスの影響は小学生や幼稚園児にも及んでいる。福島県の子どもたちと他県の子どもたちの心理的ストレスの高さを比較した私たちの調査(図3)は、福島県の子どもたちのストレスが他県の子どもたちに比べて著しく高いことを示している。特に低年齢の子どもほどストレスが大きいというのが特徴だ。
乳幼児のストレスはどうだろうか? 私たちは福島県児童家庭課と協力し、福島県内の1歳6か月児と3歳児を対象にストレス調査を行った。原発事故の起こった2011年に私たちが実施した調査結果では、ストレスの影響が3歳児にも及んでいることが判明した。空間放射線量の高い地域に住む3歳児ほどストレスが高いという結果であった。放射能汚染に由来する心理的影響が3歳児にも及んでいることが明らかだ。

 

震災後に生まれた子どもたちへの影響

私たちが最も心配している調査結果の一つは、震災後に生まれた子どもたちにもストレス反応が現れていることである。2012年11月〜2013年3月に1歳6か月児健診を福島県内で受診した子どもたちのストレスを調べたところ、ちょうど1年前に実施した1歳6か月児を対象としたストレス調査の結果と比べてストレス得点が上昇していたことが分かった。この子たちは震災後に生まれた子どもたちだ。震災後に生まれたにもかかわらず、放射能汚染に由来する心理的ストレスの影響を受けるとは、いったいどういうことなのか? 当然のことながら、1歳6か月児が放射能の影響を恐れ、心理的ストレスを感じているとは考えにくい。私たちが注目したのは、保護者と子どもの相互影響の問題だ。
そこでこれまでの調査結果を詳細に分析していくと、親のストレスが高いとその子どものストレスも高いということ、その逆に、親のストレスが低いとその子どものストレスも低いという事実があることに気が付いた。このことから、1歳6か月児に見られたストレス反応の上昇が、親のストレスによる間接的影響を受けている可能性があると考えた。
親と子どもの相互影響という問題は、原発事故後のストレスの問題に限らない。特に低年齢の幼児の場合、親子が一緒に過ごす時間が長いことから、よいことも、よくないことも、互いに影響を与え合う。震災後の福島における出産や育児が母親たちに大きな不安をもたらしているとすれば、その影響が子どもたちにも及んでいると想像することは難くない。震災後に福島で出産した母親の不安がとりわけ大きいことはデータからも明らかだ。
私たちが2011年11月〜2012年3月に実施した調査の中で、震災後に福島で出産した母親と震災前に福島で出産した母親の心理的不安の大きさを比較したところ、震災後に出産した母親の不安が震災前に出産した母親の不安を大きく上回った。また、震災後に福島県が始めた県民健康管理調査によれば、産後うつの出現傾向が、震災前に実施された全国調査の値を大きく上回っている。これらの結果から、震災後に福島で子どもを産み育てているお母さんたちの不安がとても大きいことが明らかだ。
このような不安が保護者にとって大きなストレス要因となり、そのストレスが育児や養育行動を通して子どもたちに影響を与える可能性がある。
言うまでもないが低線量被ばくによる健康への影響がはっきりしていない以上、この状況の下で子どもを産み育てることになれば誰でも大きな不安を感じるだろう。大きな不安とストレスの中で子育てと格闘している福島の保護者には微塵の非もない。一方、このような状況を引き起こし、このような被害を想定してこなかった東京電力と日本政府の責任は極めて重大だ。

 

子どもたちをストレスから守る

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ストレスに対処するための良い方法はないのだろうか?
最初に述べたように、原子力災害下で人々の心にどのような問題が起こるのか、現在ではあまり分かっていない。私たちの調査から放射能汚染と心理的ストレスとの関係が分かってきたが、そのような心理的ストレスをどのような方法で取り除くことができるのかについての研究は、これからだ。福島県内では、運動教室や屋内遊び、保養など、さまざまな取り組みが行われているが、心理的ストレスへの効果ということに限って言えば、それらの取り組みによってストレスが低下するという科学的裏付けは今のところ得られていない。
ストレスへの対処を考えるには、まず、ストレスがどのような仕組みで引き起こされているのかを明らかにしなければならない。私たちはこれまでの研究データから次のようなストレスモデルを考えた(図4)。
全ての原因は放射能汚染にあると考えられる。放射能汚染がさまざまな不安と恐怖を人々の心に引き起こす。放射能汚染を原因とする不安が長期化すると、大人たちはストレスを感じるようになる。例えば、食欲が落ちたり、睡眠に問題が生じたり、あるいはイライラするようになる。ストレスの高い状態にある人はネガティブな行動が増えてくる。例えば、攻撃的になるかもしれないし、抑うつ的になるかもしれない。もし、保護者のストレスが高まっているとすると、彼らの育児にもネガティブな影響が及ぶと考えられる。普段は優しいお母さんが、ストレスを感じているときにはイライラしたり、笑顔の乏しい表情で子どもに接してしまうかもしれない。つまり、放射能汚染が原因となり、大人がストレスを経験し、その影響が子どもたちに及ぶという図式である。
もしこれが正しいとすれば、子どもたちをストレスから守るためには、大人のストレス対策が重要であることが分かるだろう。実は今の福島におけるストレス対策には、そのような視点が欠落している。
放射能汚染が人々の心に及ぼす影響をいかに小さくするか。放射能による心理的被害への対策は、身体的被害への対策と同じくらい重要だと私たちは考えている。福島の子どもたちの身体的健康が放射能によって害されることが決してあってはならないのと同様、子どもたちの心理的発達が害されることも、あってはならない。そのためには、一日も早く心理的ストレスを取り除くための効果的な対策を講じなければならない。

先にも述べたように、福島では効果の明確ではない方法がストレス解消を目的とした取り組みに活用されている。運動、保養、屋内遊びなどのアクティビティに、いったいどんな心理的効果があるのかを科学的に証明することが必要だ。さまざまな方法をふるいにかけ、効果のある方法とそうでない方法とに仕分けることが重要なのではないか。「効果のないクスリ」をいつまでも使っているわけにはいかないと考えている。
 

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